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コロナ渦で変化するテレビ視聴と視聴スタイル 地域比較で見えた実態

(2020/06/18)


 ビデオリサーチは、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、テレビ視聴状況を含む生活動向の変化を発表した。今回は5月末までのテレビ視聴動向をまとめ、4月に発表した内容との比較や、地区別のテレビ視聴動向など新たな視点も追加している。

 テレビ視聴率(関東地区6-24時、総世帯視聴率)を前年の同週同曜日と比較すると、3/30以降は前年を大きく上回る状況が続き、特に比較的若い年代での視聴量の増加が顕著だった。平常時は仕事や学校で外出の多い層で視聴量が増えていることから、休校措置や勤務形態の変化などにより、普段なかなかテレビを視聴することのない時間帯でテレビ視聴をするようになったことや、ゴールデンウィークに外出を控えるという例年にない過ごし方のなかで、テレビ視聴に時間が割かれたことがわかる。5/11週からは、増加幅はやや落ち着き、5/25に緊急事態宣言が全国で解除された後は、前年と近い日が徐々に増えた。これらのテレビ視聴率の推移は、在宅状況の変化を反映しており、生活スタイルとテレビ視聴の関係の強さが改めて示された。

 全国主要地区でのテレビ視聴率(月平均6-24時、総世帯視聴率)は、各地区とも前年同月比で100%超えとなった。特に関東では4月が同119.2%、5月は同114.3%と増加率が大きくなっていることから、長期間にわたって外出自粛要請があったことの影響だと推察している。

 また、同社が5月に行ったインターネット調査「コロナ禍における地区別の生活行動や意識」によれば、5/18週で「ふだんと変わらずに仕事をしている」のは、関東1都6県で33.8%、関西2府4県で45.0%と半数以下だったものの、その他の地域では半数を超えるところが多く、緊急事態宣言の継続、解除の状況で地域差が生じていることがわかる。
 さらに、テレビの見方についての調査では「見たい番組がなくてもつける」「家族と一緒に見る」が増えており、「今まで見たことがなかった番組を見る」も増加。視聴量が増えただけでなく、ステイホーム中に新たな発見のあった人も一定数いたと考えられると分析している。

ビデオリサーチ社 調査概要、発表資料はこちら

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